【外資系金融の年収ランキング】外資系銀行の年収が高い4つの理由
「外資系の金融業界は年収が高いって聞くけど、どれくらいなんだろう？」
このように疑問に思っていませんか？
いくつか外資系金融の有名企業の名前を聞いたことはあっても、平均年収やその年収の仕組みまで細かく知っている方は多くないでしょう。
この記事では、就職活動で人気のある外資系の金融業界の年収ランキングと、その年収の高さの理由について紹介します。
金融業界についての理解を深め、しっかりと対策したうえで、選考に臨みましょう。
また、金融業界の特徴について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
目次
外資系金融業界の年収ランキング
上の表は、外資系金融業界の平均年収ランキングです。
1位のゴールドマン・サックスは、平均で約1,300万円とかなり高額な年収を受け取ることが可能ですよ。
ゴールドマン・サックスは、初任給でも年俸900万程度（フロント）、年棒650万程度（バックオフィス）と言われており、入社することができればかなりの高収入が期待できます。
このように外資系金融会社では、日系企業では見ることのできない高い年収を獲得することが可能であるため、上昇志向が強く高い年収を獲得したい学生に人気があり、選考の難易度が高いです。
なお、上記企業の中には新卒採用を行っていない会社もあるので、詳細はホームページなどで確認するようにしましょう。
外資系金融業界の年収は大変高いですが、年収が高い分野には、投資銀行があります。
1,300万の年収を誇るゴールドマンサックスよりも年収が高い企業も存在します。
以下の記事で投資銀行の年収ランキングを紹介しているので、年収が高い銀行に興味がある方はこちらもご覧ください。
【年次別】外資系金融の年収
ここまで、外資系金融の年収ランキングについて紹介しました。
年次別の外資系金融の年収はどのくらいなのでしょうか。
役職及び年次別のベース給は以下の通りです。
- アナリスト1年目：750万円
- アナリスト2年目：900万円
- アナリスト3年目：1,000万円
- アソシエイト1年目：1,200万円
- アソシエイト2年目：1,300万円
- アソシエイト3年目：1,400万円
- ヴァイスプレジデント（VP）：1,500万円～
- ディレクター/エグゼクティブ・ディレクター：2,500万円～
- マネージング・ディレクター：3,500万円～
外資系金融で働いている方のブログを参考にしました。
魅力的なベース給の上昇率ですが、当然昇給できない人もいれば、飛び級をする人もいるので、同期の間でも昇進のスピードやベース給の水準に違いがうまれ、給料に大きな差が出てきます。
このベース給にインセンティブを足したものが実際の年収となるわけなので、個人の成果によって高額な年収を狙うことも可能です。
その一方、外資系金融は日本の企業と違い、個人の成果によっては昇給できない人も多いだけでなく、毎年社員の中の数パーセントを解雇するというルールがあると言われている企業もあるため、リストラ（クビ宣告）を受ける場合もあります。
また、日系企業とは違い、外資系金融の多くは一年間の給料の額を決めて支払う「年俸制」を採用おり、残業時間が増えたとしても給料の額には反映されないという特徴もあります。
入社後数年以内に転職をしていくケースが非常に多く、この年次別ベース給とに当てはまる人は少ないかと思いますので、あくまで参考までに頭の中に入れておいてください。
外資系金融の年収が高い理由4つ
ここまで、外資系金融の年収の高さを紹介しました。
では外資系金融の年収が高いのにはどのような理由があるのでしょうか。
主な理由4つを順に紹介します。
- 成果主義
- 退職金がない
- 福利厚生に乏しい
- 残業時間が長い
順に解説します。
1.成果主義
まず1つ目は、徹底的な成果主義です。
外資系金融では、ベース給というものはもちろん存在しますが、そのほかのインセンティブによって年収は大きく上下します。
インセンティブは成果給のことで、日本の企業におけるボーナスのようなものです。
日本企業のボーナス額は個人の成績ではなく会社の業績で支払われることが多いですが、外資系金融では個人の成績によりボーナスが支払われます。
そのため社員同士の競争が激しい傾向があり、常に結果を求められる環境にあるのです。
日系企業のように年功序列による昇給ではなく全て実力で評価されるため、若くても実力があれば大きな仕事を任され、年収も高くなります。
2.退職金がない
2つ目は、外資系金融には退職金がないケースが多いということです。
海外では、社員が1つの会社に対してコミットするという概念がないことが多く、会社が個人に対して退職金を出すという制度がありません。
そもそも退職金というのは戦後の日本における終身雇用制を支える目的により置かれたシステムであり、法律による特別な取り決めがあるわけではありません。
外資系金融においては、日本における終身雇用のような働き方は一般的ではなく、実力をつけながら複数の会社に転職を繰り返し、自分自身のキャリアプランを実現していくという働き方が一般的です。
そのことから外資系金融では、退職金がない代わりに、ベース給が高くなっています。
3.福利厚生に乏しい
3つ目は、福利厚生に乏しい点です。
日本の企業では、社員寮や社宅、住宅手当、保育園補助などさまざまな福利厚生がありますが、外資系金融ではこれらがないケースが多いです。
外資系金融では、年俸の中に金額が含まれており、個人で必要なものは手配するという考えが一般的で、基本的には福利厚生にかかる費用がベース給に含まれていると考えておく必要があります。
日本企業の手厚い福利厚生は、生活を送る上での助けになったりするため非常に魅力的なものですし、好みが分かれる点かもしれません。
ただし、ゴールドマン・サックスなどでは社用のジムがあったりと、福利厚生が必ずしもないわけではありません。
日本の企業に比べて有給休暇の消化を積極的に行うことができたり、フレックスタイムなどを採用したりしている企業も多く、そういった労働環境も福利厚生の一環と考えられます。
また住居に関しては、外資系金融にも会社が社員の家を社宅として借り上げ、家賃分を給与から天引きしてから付与するという「借り上げ社宅」という税金対策になる制度がある会社もあります。
年収3,000万円を超えると住宅ローン控除が適用されなくなるため、住宅ローンが大変になるのではないかと心配になる方もいると思いますので、借り上げ住宅制度があるかどうかは就職活動の際にしっかりと事前調査が必要です。
自分が興味がある会社でどのような制度があるか、就活前にに必ず調査するようにしましょう。
4.残業時間が長い
4つ目は、残業時間が長い点です。
外資系金融は、何時から何時までという決まった労働時間がないことが多く、クライアントの経営課題に対し納得のいく解決が得られるまで業務に就くようなプロフェッショナルな職業です。
一定時間を会社で過ごすことが必要な日本企業と異なり、労働時間に関わらず実績を作ることを求められます。
そのため、1つのプロジェクトにかかっている間は、残業時間が多くなる傾向にあります。
外資系金融では年俸制を取り入れている会社が多く、残業代が出ない会社が多いと思っている方が多いですがそれは間違いです。
年俸制であっても普通の会社員と同じように、上司の指揮監督下で仕事をしている労働者ですから、労働基準法に則って残業代や各種割増手当を支払われる権利はあります。
とはいえみなし残業制度などを利用している会社も多く会社によって給与体系が違うので、気になる企業に関してはしっかりと事前に確認するようにしましょう。
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まとめ
この記事では、外資系金融の年収ランキングと、外資系金融の年収が高い理由について紹介しました。
外資系金融の平均年収は非常に魅力的であると同時に、外資系金融で働く人の年収が高い理由がわかっていただけたかと思います。
このような事情を理解せずに高い給与だけに惹かれて就職をしてしまうと、自分が思っていた条件と違うと後で後悔するしまう可能性があります。
外資系金融についての理解を深めてしっかりと対策し、希望する企業からの内定を勝ち取りましょう。
外資系コンサルの特徴について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
