マスコミ業界の年収は総じて高い！業種別の平均年収ランキングを紹介
「マスコミ業界の平均年収ってどうなっているのだろう？」
「その中でも特に平均年収が高い企業ってどこなのかな？」
マスコミ業界を志望しているあなたは、このような疑問を抱えていませんか？
そこで本記事は、マスコミ業界の業種をテレビ・新聞・広告・出版の4種類に分けたうえで、それぞれの平均年収について解説します。
記事の後半では、年収の高い企業ランキングも紹介しているので、これを読めば志望先の目星がつけられますよ！
なお、マスコミ業界に就職するためには、各業種の仕事内容について知っておく必要があります。
以下の記事では、マスコミ業界の就職難易度についても解説しているので、「どのくらい難しいのだろう？」と気になる方はチェックしてみてください。
目次
マスコミ業界の主な業種と平均年収
一言でマスコミ業界といっても、その業種は以下の4種類に分けられます。
上記のとおりで、いずれも平均年収は極めて高いです。
ちなみに、国税庁が毎年作成している『民間給与実態調査』によると、日本人の平均年収は436万円となっています。
では、マスコミ業界の平均年収がなぜこれほど高いのか、その理由を確認していきましょう。
1.テレビ業界（1,291万円）
テレビ業界とはその名のとおり、テレビ番組の制作や放送を行なっている業界のことで、主に以下の4種類に分けられます。
- 公共放送
- 民放キー局
- 準キー局
- ローカル局
企業としては、日本で唯一の公共放送局である「日本放送協会（NHK）」、民法キー局の中で最も平均視聴率が高い「日本テレビ」が代表的でしょう。
『就職四季報 2022年版』に掲載されている企業を集計した結果、テレビ業界の平均年収は1291万円でした。
昨今のテレビ業界は視聴率の不振に悩まされていますが、実は社員1人あたりの売上高は依然として高いです。
日本テレビを例に見てみると、2020年4月時点における社員数（連結）が4,732人なのに対し、売上高は4,266億円となっています。
これは社員1人あたりの売上高が約9,000万円にのぼる計算で、平均年収1,400万円の日本テレビの社員は、1人で年収の6倍以上も稼いでいることになります。
一般的には、「自分の給料の3倍は稼がないといけない」といわれることが多いですから、日本テレビの社員がいかに利益を上げているかが分かるでしょう。
また、テレビ局は勤務時間が不規則な都合上、さまざまな手当がつくため、このような高年収が実現できます。
テレビ局の具体的な仕事内容や職種を知りたい方は、以下の記事をチェックしてください。
2.新聞業界（推定1,000万円以上）
新聞業界は、新聞の発行および販売を行う業界のことで、その規模や報道内容によって以下の4種類に分けられます。
- 全国紙
- ブロック紙
- 地方紙
- 業界紙
企業としては、発行部数世界一としてギネスブックにも認定されている「読売新聞」を始め、「朝日新聞」や「産経新聞」などが代表的です。
残念ながら、日本の新聞社のほとんどが非上場であるため、具体的な平均年収は明かされていません。
ただし、新聞業界は昔から「高給取り」だといわれているうえ、テレビ業界と同じく保守的な賃金制度を維持しているので、その平均年収は1,000万円を超えていると考えられます。
大手新聞社の平均年収もやはり1,000万円を超えているため、詳しくは『新聞業界の平均年収ランキング』をチェックしてください。
3.広告業界（756万円）
広告業界とは、CMやポスターなど様々な広告の企画・制作を行う業界です。
一般的には、クライアントと制作会社を結ぶ広告代理店を思い浮かべる方が多いでしょう。
広告代理店は、その制作物やジャンルによって以下の3種類に分類されます。
- 総合広告代理店
- 専門広告代理店
- ハウスエージェンシー
『就職四季報 2022年版』に掲載されている企業を集計した結果、広告業界の平均年収は756万円でした。
他の業界と比べるとやや見劣りしますが、それでも全業界で上位にランクインする額です。
以下の記事では、広告代理店の具体的な仕事内容や年収ランキングを紹介しているので、広告代理店で働きたい方はチェックしてくださいね。
4.出版業界（884万円）
出版業界とは、書籍や雑誌を発行・販売する業界で、出版物の種類によって以下の2つに大きく分けられます。
- 総合出版社
- 専門出版社
『就職四季報 2022年版』に掲載されている企業を集計した結果、出版業界の平均年収は884万円でした。
こう聞くと「最近は紙書籍が売れなくなってきていると良く聞くのになぜ？」と思われるかもしれません。
確かに出版業界は大きな打撃を受けていますが、それでも出版業界の年収が高いのは少数精鋭で企業が成り立っているからでしょう。
たとえば、マンガ雑誌などで有名な大手出版社の従業員数は以下のようになっています
小学館：710人
集英社：760人
講談社：941人
さらに、各社の売上高は以下のとおりです。
小学館：977億円
集英社：1,529億円
講談社：1,449億円
このように、売上に対して従業員数があまりにも少ないため、1人あたりの利益配分が大きいのです。
【業界別】マスコミ業界で平均年収が高い企業ランキング
それぞれの平均年収が分かったところで、次に平均年収が高い企業ランキングを業種別にチェックしましょう。
結論から述べてしまうと、やはりテレビ業界はどの企業も平均年収が1,000万円を超えています。
そのため、「特にどの業界に進もうか考えていない」「でもせっかくなら年収が良いところで働きたいな」という方は、テレビ業界が有力な選択肢になるでしょう。
とはいえ、その他の業界も年収の水準が高いことは間違いないので、「年収が低かったら嫌だな……」と悩む方も安心して就活に臨んでください。
1.テレビ業界の平均年収ランキング
最新の有価証券報告書によると、テレビ業界の平均年収ランキングは以下のようになりました。
第1位：TBSホールディングス（1,622万円）
第2位：日本テレビ（1,401万円）
第3位：テレビ朝日（1,382万円）
第4位：テレビ東京（1,324万円）
第5位：RKB毎日放送（1,310万円）
注目すべきは、1位であるTBSホールディングスの平均年収の高さでしょう。
これは、日本の全企業の中でもトップ10に入る額です。
第1位：M＆Aキャピタルパートナーズ（2,269万円）
第2位：GCA（2,063万円）
第3位：キーエンス（1,839万円）
第4位：ヒューリック（1,708万円）
第5位：三菱商事（1,631万円）
第6位：TBSホールディングス（1,622万円）
第7位：日本商業開発（1,558万円）
第8位：伊藤忠商事（1,565万円）
第9位：ソレイジア・ファーマ（1,560万円）
第10位：スクウェア・エニックス・ホールディングス（1,487万円）
ちなみに、日本放送協会（NHK）は平均年収を公開していないことから、今回のランキングには入りませんでした。
また、フジテレビは近年、業績悪化に悩まされており、ローカル局である『RKB毎日放送』にすら年収が抜かれています。
その驚くべき年収額は以下の記事で紹介しているので、「フジテレビの現状ってどうなっているのだろう？」と気になっている方はチェックしてください。
2.新聞業界の平均年収ランキング
新聞業界の平均年収ランキングは以下の通りです。
第1位：朝日新聞社（1,208万円）
第2位：日本経済新聞社（1,253万円）
第3位：西日本新聞社（927万円）
先ほども触れたとおり、新聞社の多くは平均年収を公開していないため、このような結果になりました。
しかし、以下の2つを考慮すると、やはり「新聞業界の平均年収は高い」という意見には信憑性があります。
- 大手新聞2社の平均年収がいずれも1,200万円超えであること
- ブロック紙である西日本新聞社ですら平均年収1,000万円に届きそうなこと
そのため、マスコミ業界で高年収を目指したい方は新聞業界も選択肢に入れると良いでしょう。
3.広告業界の平均年収ランキング
広告業界の平均年収ランキングは以下のとおりです。
第1位：電通グループ（1,168万円）
第2位：博報堂ＤＹホールディングス（1,078万円）
第3位：サイバー・エージェント（733万円）
第4位：AOI TYO Holdings（622万円）
第5位：プロトコーポレーション（599万円）
広告代理店の中でも、特に知名度の高い電通・博報堂の2社が上位にランクインする結果となりました。
また、3位のサイバー・エージェントはメガベンチャーの1つで、これら3社は就活生の間でとりわけ人気のある企業です。
実際に、楽天みん就が発表している『2021年卒 新卒就職人気企業ランキング』では、以下の順位にランクインしています。
サイバーエージェント：32位
電通：38位
博報堂：49位出典：楽天みん就『2021年卒 新卒就職人気企業ランキング』
電通と博報堂の違いや2社の強み・弱みについては、以下の記事で紹介しているので、人気な理由が気になる方は参考にしてみてください。
また、サイバーエージェントをはじめとしたメガベンチャーについて詳しく知りたい方は、以下の記事がおすすめです！
4.出版業界の平均年収ランキング
出版業界の平均年収は、以下のとおりです。
第1位：東洋経済新報社（1,093万円）
第2位：リクルートホールディングス（964万円）
第3位：ベネッセホールディングス（939万円）
第4位：学研ホールディングス（906万円）
第5位：KADOKAWA（833万円）
このうち、1位の東洋経済新報社は主にビジネス書や経済書を発行している出版社です。
就活生なら、『就職四季報』の出版社として、その名を知っている方が多いのではないでしょうか。
2位のリクルートは求人サイトで有名ですが、実は『SUUMO』や『ゼクシィ』『じゃらん』『ホットペッパーグルメ』『タウンワーク』などの出版事業にも力を入れています。
また、ベネッセや学研は、教育関連の出版物で有名な企業です。
マスコミ業界への就職に必要な学歴は早慶上智以上
「マスコミ業界の平均年収の高さが分かった」
「さっそく業界研究や企業分析を始めよう！」
このように考える方もいるかもしれませんが、残念ながらマスコミ業界はかなりの学歴至上主義です。
実際に、ダイヤモンド・オンラインが行なった統計調査によると、各業界の就職者数ランキングは以下のようになっています。
出典：ダイヤモンド・オンライン『新聞・放送業界への「就職に強い大学」ランキング！【ベスト40完全版】』
出典：ダイヤモンド・オンライン『出版・広告・サービス業界への「就職に強い大学」ランキング！【ベスト40完全版】』
これらをデータをさらに集計した結果、マスコミ業界への就職に強い大学は以下のようになりました。
第1位：早稲田大学（7,039人）
第2位：慶應義塾大学（5,289人）
第3位：東京大学（2,758）
第4位：京都大学（1,418人）
第5位：上智大学（1,306人）
第6位：同志社大学（1,021人）
第7位：明治大学（971人）
第8位：一橋大学（914人）
第9位：立教大学（879人）
第10位：中央大学（836人）
上記のとおり、マスコミ業界に就職した人の出身大学は早慶上智以上に集中しています。
もちろん、日東駒専や産近甲龍といった中堅私立大学の採用実績もありますが、その数を考えるとかなり望みが薄いといえるでしょう。
「それでもマスコミ業界を目指したい！」という方のために、以下の記事では学歴フィルターの突破方法を解説しています。
また、「学歴フィルターってそもそも何のためにあるのだろう？」と疑問を抱えている方は、以下の記事がおすすめです。
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まとめ
この記事では以下の内容について解説しました。
- マスコミ業界の業種とその平均年収
- 【業種別】マスコミ業界で平均年収が高い企業ランキング
- マスコミ業界への就職に必要な学歴は早慶上智以上
一言でマスコミ業界といっても、その種類は多岐に渡ります。
そのため、「マスコミ業界に就職したい！」と考えている方は、まずどの業界に進むかを絞るところから始めたほうが良いでしょう。
また、同じマスコミ業界でも選考内容やスケジュールはそれぞれ大きく異なります。
以下の記事では、マスコミ業界の就活対策について解説しているので、「まず何から始めればよいのだろう？」と悩んでいる方はチェックしてくださいね。
