【外資系広告代理店トップ4】日本の広告代理店との違いを徹底解説！

「外資系広告代理店ってどんな企業があるのだろう？」
「外資系広告代理店と日本の広告代理店は何が違うの？」

外資系広告代理店に興味を持つあなたは、このような疑問を抱えているのではないでしょうか？

そこで本記事では、外資系広告代理店と日本の広告代理店の違いについて解説します。

記事の後半では、代表的な外資系広告代理店を4社紹介しているので、これを読めばあなたの疑問が解消されますよ！

なお、外資系広告代理店について理解するためには、広告代理店の仕事内容について知っておく必要があります。

以下の記事では、外資系広告代理店の仕事内容や求められる人物像について解説しているので、「自分は広告代理店に向いていないかも……」と不安な方はチェックしてみてください。

外資系広告代理店とは？主な種類は2つ

外資系広告代理店とは、外国企業の出資によって設立された広告代理店のことです。

「外国企業による出資」といってもそのパターンはさまざまですが、外資系広告代理店に関しては以下の2種類に分けられます。

たとえば、外国企業が設立した日本法人は、ほとんどが「グループエム・ジャパン」「ジオメトリー・オグルヴィ・ジャパン」など、日本に置かれていることを示すワードが含まれています。

Amazonの日本法人であるアマゾンジャパン合同会社も、このパターンだといえるでしょう。

それに対し、合併事業として設立された企業は、「電通ヤング・アンド・ルビカム」や「TBWAHAKUHODO」など、元々存在している日本企業の名前が含まれています。

このように名前を確認することによって、その背後に親会社や関係会社がいるのかどうかが分かるのです。

外資系広告代理店と日本の広告代理店の違い

外資系広告代理店と日本の広告代理店との違いは、主に以下の3つが挙げられます。

最も大きな違いは、1つ目の「報酬形態」です。

一般的に、日本の広告代理店で採用されている報酬形態はコミッション制と呼ばれており、クライアントの予算を基準に報酬額を決めます。

これに対し、フィー制は広告の企画費や制作費、人件費といったコストをもとに額を決めるため、予算に左右されずに報酬を得られるのです。

また、外資系広告代理店の多くは実務経験のある即戦力を求めているため、新卒が応募しても相手にされないことがほとんど。

給与体系が成果報酬制というのも、日本の広告代理店との大きな違いでしょう。

代表的な外資系広告代理店4社

代表的な外資系広告代理店は、以下の4社が挙げられます。

これら4社は、その規模の大きさや知名度の高さから4大メガエージェンシーと呼ばれています。

ちなみに、この4社に次ぐ売上高を誇っているのが、日本の有名広告代理店である「電通」です。

この電通については、同じく有名な広告代理店である博報堂とともに紹介しているので、興味がある人は以下の記事をチェックしてみてください。

1.WPPグループ

WPPグループは、イギリスのロンドンに本社を置く世界最大の広告代理店です。

日本を含めた世界107カ国に支社を置いており、2020年時点での売上高は約120億ポンド（1兆8,000億円）を超えます。

日本との関係も非常に深く、1981年には電通との合併事業である電通ヤング・アンド・ルビカム（現 電通メディアランウェイ）を設立しています。

また、1998年には、日本第3位の広告代理店であるADK（アサツー・ディ・ケイ）と提携を結んでいます。

企業名	WPPグループ
本社	イギリス ロンドン
設立	1985年
従業員数（2021年時点）	約10万7,000人
売上高（2020年時点）	約120億ポンド（1兆8,000億円）
公式サイト	アクセスはこちらから

2.オムニコムグループ

オムニコムグループは、アメリカのニューヨークに本社を置く世界第2位の広告代理店です。

世界100ヶ国以上もの国々で事業を展開しており、その売上高は約131億ドル（約1兆4,148億円）にまで達しています。

日本では、大手広告代理店である「東急エージェンシー」とオムニコムグループの子会社である「DDB Worldwide」が業務提携を結んでいます。

この東急エージェンシーは、「顔採用を導入する」と宣言するなど変わった広告戦略を打っている企業なので、興味がある方は以下の記事をチェックしてください。

企業名	オムニコムグループ
本社	アメリカ ニューヨーク
設立	1986年
従業員数（2021年時点）	6万4,100人
売上高（2020年時点）	約131億ドル（約1兆4,148億円）
公式サイト	アクセスはこちらから

3.ピュブリシス・グループ

ピュブリシス・グループは、フランスのパリに本社を置く世界第3位の広告代理店です。

設立は1926年と4大メガエージェンシーの中で最も古い歴史を持っており、世界100カ国以上で事業を展開しています。

2002年には電通と提携関係を結びましたが、これは2012年に解消されています。

また、かつては日本法人が設置されていましたが2007年に解散、現在はMSL Japanやピュブリシス・サピエントといった関連会社が置かれるのみとなっています。

企業名	ピュブリシス・グループ
本社	フランス パリ
設立	1926年
従業員数（2021年時点）	7万5,588人
売上高（2020年時点）	約107億ユーロ（約1兆3,910億円）
公式サイト	アクセスはこちらから

4.インターパブリック・グループ

インターパブリック・グループは、ニューヨークに本社を置く世界第4位の広告代理店です。

こちらは、日本第2位の広告代理店である「博報堂」と深い関係を持つ企業で、1960年に合併企業であるマッキャンエリクソン博報堂（現 McCann Worldgroup.）を設立しています。

ちなみに、テレビ番組の販売や企画を行なっている「日本インターパブリック」とは無関係なので、混同しないようにしましょう。

企業名	インターパブリック・グループ
本社	アメリカ ニューヨーク
設立	1930年
従業員数（2021年時点）	5万200人
売上高（2020年時点）	約97億ドル（約1兆476億ドル）
公式サイト	アクセスはこちらから

外資系広告代理店に就職する前に、日系広告代理店で経験と実績を積もう

「外資系広告代理店がどういうものか分かった」
「自分も外資系広告代理店で働いてみたいな……」

このように考えている方もいるかもしれませんが、新卒の方はまず日本の広告代理店で経験と実績を積むのがおすすめです。

というのも、『外資系広告代理店と日本の広告代理店との違い』で解説したとおり、外資系広告代理店の多くは即戦力を求めています。

そのため、実務経験のない新卒就活生は、そもそも応募することすら難しいのです。

仮に、就職できたとしても社員を育てる仕組みが整っていないうえ、福利厚生はほとんどありません。

その点、日本の広告代理店は成長環境は整っているため、実務経験やスキルを積むにはうってつけなのですね。

「でも、どの広告代理店を目指せばいいのか分からない」という人は、以下の記事を参考に目星をつけてみてはいかがでしょうか。

外資系広告代理店に向いているか診断しよう

自分が外資系広告代理店に向いているのか気になりますよね。

自己分析で大事なのは、“企業が求める能力と自分の能力が合っているかどうか”を判断することです。

自分にどんな強み・能力があるかを素早く正確に把握できるのが、スカウト型就活サービスを提供しているOfferboxのAnalyze U+という機能です。

Analyze U+は、自己分析の精度が高いのはもちろん、その結果に興味をもった企業からスカウトが届きます。

実際にプロフィールを80%以上入力した学生のオファー受信率は、93.6%。5分で登録できるので、今すぐ登録して自分の強みを把握するようにしましょう！

＼無料で自己分析／

まとめ

この記事では、外資系広告代理店の主な種類と日本の広告代理店との違い、代表的な外資系広告代理店を紹介しました。

外資系広告代理店は、実力主義によって成り立っている世界です。実務経験のない新卒就活生は、相手にしてもらえないことがほとんどでしょう。

ただし、他の業界には新卒就活生を積極採用している外資系企業もあります。

以下の記事では、新卒就活生におすすめな外資系企業を紹介しています。「やっぱり外資系企業で働きたい！」「自分の腕を試したい」という方は参考にしてくださいね。